LTVの計算方法とEC事業者の目安|粗利で出す式と、広告費の上限の決め方
LTV(顧客生涯価値)は、1人のお客様が取引を続けるあいだに店にもたらす利益の合計です。EC事業者は「平均購入単価 × 購入回数 × 粗利率」で、売上ではなく粗利で計算するのが実務的です。目安は業界の平均値ではなく、「1人のお客様を獲得するのにかけた費用を、LTVで回収できているか」で判断します。
この記事では、LTVの計算式、計算例、データが少ない店でも使える出し方、広告費の上限の決め方、LTVを上げる方法を順に説明します。記事中の数字はすべて計算のための例で、特定の店の実績ではありません。
LTV(顧客生涯価値)とは
LTVとは、Life Time Value(ライフタイムバリュー)の略で、1人のお客様が初めて買ってから取引をやめるまでに、店にもたらす金額の合計のことです。日本語では「顧客生涯価値」と呼ばれます。
LTVを知ると、新しいお客様を1人獲得するのに、いくらまでならお金をかけてよいかが分かります。初回の注文だけで見ると赤字の広告でも、2回目、3回目の購入まで含めると黒字になることがあります。逆に、リピートがほとんどない商品で初回赤字の広告を続けると、損が積み上がります。
LTVの計算方法|EC事業者が使う3つの式
LTVの式はいくつかありますが、EC事業者がよく使うのは次の3つです(式の整理はShopifyの解説記事を参考にしています)。
| 式の種類 | 計算式 | 向いている使い方 |
|---|---|---|
| 売上で見る | 平均購入単価 × 年間購入回数 × 継続年数 | おおまかな規模をつかむ |
| 粗利で見る | 平均購入単価 × 粗利率 × 年間購入回数 × 継続年数 | 広告費の上限を決める(おすすめ) |
| 定期購入で見る | 1か月あたりの粗利 ÷ 月の解約率 | 定期便・サブスクの商品 |
広告費の判断に使うなら、粗利で見る式を使ってください。売上で計算したLTVと広告費を比べると、原価やモールの手数料を払った後に何も残らないのに「回収できている」と勘違いしやすくなります。
ここでいう粗利は、売価から商品原価、モールの販売手数料、送料、梱包資材、同梱物など、注文1件ごとにかかる費用を引いた金額です。広告費はこの段階では引きません。広告費は、あとで出てくる「1人を獲得する費用」と比べるために分けておきます。
計算例:単価3,000円の商品でLTVを出す
次の条件で、粗利で見る式を使って計算します(いずれも例の数字です)。
- 平均購入単価:3,000円
- 粗利率(原価・手数料・送料・資材を引いた後):30%
- 年間購入回数:2回
- 継続年数:2年
LTV(粗利)= 3,000円 × 30% × 2回 × 2年 = 3,600円
売上で計算すると 3,000円 × 2回 × 2年 = 12,000円になります。同じお客様でも、売上で見るか粗利で見るかで3倍以上の差が出ます。「LTVが1万円を超えるから、1人獲得に5,000円かけても大丈夫」と考えると、実際には粗利3,600円に対して5,000円を使っていることになり、お客様が増えるほど赤字が増えます。
「継続年数」が分からないときの出し方
計算式の中で一番分かりにくいのが継続年数です。開業から日が浅い店や、商品を入れ替えている店では、お客様が何年買い続けるかはまだ分かりません。そこで実務では、期間を区切ったLTVを使います。
12か月LTV(期間を区切る方法)
12か月LTVとは、初めて買った日から12か月のあいだに、そのお客様がもたらした粗利の合計です。将来の予想を入れず、実際の注文データだけで計算できるのが利点です。
- 対象の月を決める:たとえば「1年以上前の1月〜3月に初めて買ったお客様」
- その人たちの注文を集める:初回購入日から12か月以内の注文をすべて抜き出す
- 粗利の合計を出す:注文ごとの粗利を足す(初回の注文も含める)
- 人数で割る:粗利の合計 ÷ 初回購入者の人数 = 1人あたりの12か月LTV
同じ時期に初めて買ったお客様をひとまとめにして追いかけるこの方法は、「コホート分析」とも呼ばれます。四半期ごとに同じ計算をすると、LTVが上がっているのか下がっているのかを比べられます。
お客様の数え方に注意する
同じ人を同じお客様として数えられないと、リピートが少なく見えます。モールの受注データでは、購入者を見分ける情報の扱いがモールごとに違います。複数のモールに出店している場合は、モールごとに別々に計算するほうが確実です。モールをまたいで同じ人を数えようとすると、名前の表記ゆれや住所の違いで正確に合わせられないことがあります。
LTVの目安|広告費の上限はこう決める
LTVの良し悪しを決める業界共通の基準はありません。単価・粗利率・買い替えの間隔が商品によって大きく違うからです。目安にすべきなのは他社の数字ではなく、自社のLTVと、1人のお客様を獲得するのにかけた費用(CAC、顧客獲得単価)の関係です。
CACとは、広告費やクーポン費用など、新しいお客様を獲得するためにかけた費用を、獲得できた新規のお客様の人数で割った金額です。広告の管理画面で見る「CPA(1件の注文あたりの広告費)」は、リピーターの注文も含むことがあるので、新規のお客様だけで計算し直すとより正確です。
| LTV(粗利)とCACの関係 | 意味 | 考え方 |
|---|---|---|
| LTV < CAC | お客様を獲得するほど赤字になる | 広告費を下げるか、LTVを上げる施策を先に行う |
| LTV = CAC | 獲得費用をちょうど回収できる | 人件費・家賃などの固定費が残らないため、余裕がない |
| LTV > CAC | 獲得するほど利益が残る | 差額の範囲で広告を増やせる |
よく聞く「LTVはCACの3倍以上が健全」という目安は、主にSaaSやサブスクリプションの事業で広く参照されている経験則です(Shopifyも同様に紹介しています)。物販のECにそのまま当てはまる公的な基準ではないため、参考程度にとどめてください。
広告費の上限を出す式
実務で使いやすいのは、次の式で「1人獲得あたりの広告費の上限」を先に決めておく方法です。
1人獲得あたりの広告費の上限 = 12か月LTV(粗利)× 広告に回してよい割合
たとえば12か月LTVが3,600円で、「粗利の半分までは新規獲得に使い、残りで固定費と利益をまかなう」と決めた場合、上限は1,800円です。この割合は、固定費の大きさや、どれだけ早く広告費を回収したいかで店ごとに決めます。12か月で区切るのは、回収までの期間を長く見積もりすぎないためです。2年、3年先の購入まで見込むと上限は上がりますが、その間に商品の入れ替えや競合の出現でリピートが減ると、回収できなくなります。
LTVを上げる3つの方法
LTVは「単価」「回数」「粗利率」の掛け算なので、上げる方法もこの3つに分かれます。
| 上げる要素 | 主な方法 | 注意点 |
|---|---|---|
| 購入回数 | 2回目の購入を後押しする(同梱物、使い切りの目安の案内、次回クーポン) | 割引をすると粗利率が下がる |
| 購入単価 | 関連商品の提案、まとめ買いの案内 | 押し売りに見えると満足度が下がる |
| 粗利率 | 資材・送料の見直し、値引きに頼りすぎない | 品質を落とすと回数が減る |
なかでも効きやすいのは購入回数、とくに1回目から2回目への移り変わりです。1回しか買わないお客様が多い店では、継続年数を延ばす以前に、2回目を買ってもらえるかでLTVがほぼ決まるからです。自社のデータで「初回購入者のうち、90日以内などの期間に2回目を買った人の割合」を出し、その数字を上げる施策から始めると、効果を確かめやすくなります。
モール店舗では同梱物が数少ない接点になる
楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピングなどのモールでは、購入者への連絡方法や、同梱物に入れてよい内容がモールごとのルールで決まっています。自社サイトのように自由にメールを送れない場合も多く、商品と一緒に届く同梱物は、お客様に直接メッセージを届けられる数少ない機会です。入れてよいもの・いけないものは「同梱物に入れてはいけないもの」、2回目の購入につなげる同梱物の組み立て方は「リピート率を上げる同梱物の設計」、次回クーポンの割引額の決め方は「次回クーポンの割引率はいくらが正解?」で説明しています。
LTVを計算して使うまでの手順
- 注文1件あたりの粗利を出す:売価から原価・モール手数料・送料・資材・同梱物の費用を引く
- 12か月LTVを出す:1年以上前に初めて買ったお客様の、12か月間の粗利合計 ÷ 人数
- 新規1人あたりの獲得費用(CAC)を出す:新規獲得のための広告費・クーポン費用 ÷ 新規のお客様の人数
- 広告費の上限を決める:12か月LTV × 広告に回してよい割合
- 2回目購入率を記録する:施策を変えたら、変える前と後で比べる
- 四半期ごとに見直す:同じ方法でLTVを計算し直し、上限を更新する
表計算ソフトで、注文データに「初回購入月」「初回からの経過月数」「粗利」の3列を足せば、上の計算はできます。最初から細かく作り込むより、まず1回出してみて、数字の大きさをつかむことを優先してください。
よくある質問
LTVは売上と粗利のどちらで計算すべきですか?
広告費の判断に使うなら粗利で計算してください。売上で計算すると、原価や手数料を払った後に残らない分まで「回収できる」と見てしまい、広告費をかけすぎる原因になります。
開業したばかりでデータが少ない店はどうすればいいですか?
12か月分のデータがなければ、3か月や6か月で区切ったLTVから始めてください。期間が短いほどLTVは小さく出ますが、そのぶん広告費をかけすぎる心配が減ります。データがたまったら期間を延ばします。
「LTVはCACの3倍以上」という目安はECでも使えますか?
参考にはなりますが、主にSaaSやサブスクリプションの事業で使われてきた経験則で、物販のECの公的な基準ではありません。自社の固定費と、どのくらいの期間で回収したいかから、広告に回してよい割合を決めるほうが確実です。
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